純資産の計算方法

スポンサードリンク
会計基準の変更によりどういった影響がでるのかについてまとめてきましたが、前回は資産が増えるということについて見ていきました。今回は、資産が増えることで純資産にどういった影響が出るのか、純資産の計算方法との関わりから見ていきたいと思います。


(1)会計基準の変更の影響

前回は、会計基準の変更が資産を増やすことに繋がるため、未収入金の項目が何であるのか注意する必要があることを説明しました。資産が増えることがあると理解すれば、決算書がどういった会計基準を採用しているのか注意する必要があると分かりますね。

仕訳の内容について、売上高の増加で説明しましたが、再度、仕訳を見て今回は『売上高以外』の勘定科目などに着目してみましょう。会計基準が変化することで、資産や売上高が増加することは、ここまでの説明で十分に考えられることが分かりますね。

会計基準変更の対策として、取引先の決算書を確認するときに、一期だけではなく数期に渡って確認することが大事になるのは、会計基準で誤魔化されないためですね。会計基準の変化によって、資産が増加することはありますが、純資産にどのような影響がでるのか見てみましょう。

(2)貸方 右側に注目

契約基準(契約時に売上高計上)

未収入金○×/売上高○×
          荒利益○×

引渡基準(引渡時に売上高計上)

仕訳なし
利益を上げる売上操作で説明しまたが、会計基準を引渡基準から契約基準に変更した際の影響について、再度、見てみましょう。引渡基準の会計基準では仕訳がないですが、契約基準では仕訳が発生しており、資産が増えていることが分かります。

契約基準は引渡基準と比較すると、数字が上ぶれすることが多いということが、直感的に理解しやすいのではないでしょうか。仕訳の発生している、契約基準の場合、決算書にどういった変化がでるのか細かく見てみましょう。

(3)契約基準の項目

借方(左側)

  • 未収入金(資産) 現金は入っていないが、帳簿上は資産が増えたことになる。

貸方(右側)

  • 売上高(収益) 商品引渡しはまだだが、帳簿上は売上げたことになる。
  • 粗利益(資産と収益の差額) 商品引渡しはまだだが、帳簿上は粗利益がでる。
契約基準の仕訳内容について、借方と貸方を分割して見てみましょう。会計仕訳で、借方は左側、貸方は右側になります。

契約基準の仕訳内容を分割すると分かりやすいですが、試算が増えたように見えて、実態は何も変わっていないことが分かります。売上が急に増えた場合、現金などに変動があるのか特に注意する必要があるのは、非常に理解しやすいのではないでしょうか。

(4)未収入金に注目

  1. 未収入金
  2. 売上高
  3. 粗利益
勘定科目を見ると、出現しているのは未収入金・売上高・粗利益の3つの項目ですね。売上高は、決算時に全てが合算されることになりますのでうえに、決算書として出来上がったものから、個別取引の粗利益は、決算項目から分かりません

決算書を見た時に判別する必要はありますので、未収入金が多かったり、数期分の決算書を比較したときに決算項目の数値に急な変動があれば、疑ってかかるということが基本になるでしょうね。取引先を疑うことは、気が進まない方はいると思いますが、粉飾決算に巻き込まれると連鎖倒産する可能性もありますので、非常に重要な仕事になります。

(5)純資産の増加

決算書の変動について見ていきましたが、貸方(右側)の売上高と粗利益に注目して下さい。勘定科目は、資産の減少や負債の増加ではなく、売上の増加と利益の増加の項目であすね。
  • 資産の減少
  • 負債の増加
もしも、貸方(右側)がこのどちらかの項目であった場合、純資産は減少することになります。純資産の計算方法として事例にだしているのは、借方(右側)で資産が増加しているのに対して、貸方(左側)で資産の減少・負債の増加は発生していません。

会計仕訳の借方と貸方を見ると、貸方が増加していますので、純資産が増えることになります。純資産の計算方法で明らかだですが、これを応用すれば、債務超過 解消に繋がる場合があります。債務超過のデメリットを考えると、決算書を注意深く見ることは極めて重要であり、疑問に感じたことは取引先から積極的なヒアリングや現金の有無などを調査する必要があります。
スポンサードリンク

::


0 件のコメント:

コメントを投稿

最近の記事
Google を含む第三者配信事業者は、Cookie を使用して、ユーザーのウェブサイトでの閲覧履歴に基づく広告を配信します。 Google 広告 Cookie を使用することにより、Google や Google のパートナーは当サイトや他のサイトへのアクセス情報に基づく広告をユーザーに表示できます。 ユーザーは広告のオプトアウト ページ
で Google 広告 Cookie を使用しないよう設定できます(また、Network Advertising Initiative のオプトアウト ページでも第三者配信事業者の Cookie の使用を無効にできます)。